ビジネスにおける英語の重要性については、今さら言うまでもないだろう。
4年前、インターネット通販大手の楽天が、英語を社内公用語とする方針を打ち出し話題になったのは記憶に新しい。
公用語化とまではいかなくても、ここ数年で社員に英語習得を義務付けるようになった企業は枚挙にいとまがない。
これまで仕事で海外とやりとりをする機会がなく「自分には英語は必要ない」と高をくくっていた人たちまでが、英語習得を昇進昇格の条件にされている。

では、企業は何をもって社員の英語力を判定しているのか。
その答えが、TOEICだ。国内で同テストを運営するIIBC（一般財団法人・国際ビジネスコミュニケーション協会）によると、上場企業の63.2％が何らかの形でTOEICの結果を利用しているという。
英語テストとして知名度の高い実用英語技能検定（英検）の6.6％と比べても、その差は歴然だ。

こうした背景から2003年度に約142万人だった受験者数は、この10年で約94万人も増加、昨年度は約236万人に達している。現時点でTOEICが社会人の英語力を測るデファクト・スタンダードとなっている事実は、否定できない。

http://president.jp/articles/-/13937

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